美容業界の人手不足は今や深刻な問題となり、多くの美容室経営者が頭を抱えています。
本記事では、美容師の人手不足の5つの主な原因を詳しく解説し、経営者が今すぐ実践できる具体的な対策方法についてお話ししていきます。
現場の最新データや実態調査をもとに、美容室の人手不足解消に向けた実践的なアプローチもご紹介しますので、ぜひいまの時代に合った採用戦略を立てるヒントにしてみてください。
美容師が人手不足の本当の理由とは？
現在、厚生労働省によると、美容師の有効求人倍率は6.1倍と非常に高い状態になっています。美容室の約80％が人手不足を感じているとされています。
こう聞くと、「美容師になる人が減っているから」と思う方もいらっしゃるでしょうが、実は美容師免許保持者は2024年9月には142万0896人と過去最高(理美容ニュース)となっており、現在も社会的には美容師は増えている状態にあります。それでは、なぜ人手不足を感じているサロンがここまで多くなっているのでしょうか？
実は、美容師の人手不足の根本的な原因は、「辞めてしまう」ことにあります。事実、日本理容美容教育センターの調査によると、19.7％もの美容師が1年未満で離職しており、40.9%もの美容師が3年で離職しています。
さらに、その約半数はほかの美容室に転職するわけではなく美容業界から離れてしまっているということも分かっています。その結果、約84万人もの美容師が、資格をもっていても働いていないため、実質美容師として働いている方は58万人程度しかいない状態になっています。
このように、美容師の人手不足は、美容師になる人は多いものの辞めてしまうことが最も大きな原因となっています。離職率を下げるとともに、復職者を増やすことが、問題解決の鍵といえます。
美容師の人手不足が起きている4つの主な原因
美容師の人手不足は「辞めてしまう人が多い」ことが主な原因だということがデータから分かりました。それでは、なぜそこまで離職率が高いのでしょうか？その理由には、美容師の働き方のほかにも現代の時代背景も大きく関わっています。
ここではその原因を4つに分けて解説していきます。いまの美容師業界は、単独の理由から人手不足を起こしているというよりも、いくつもの原因が重なることから起こっている可能性が高いです。ぜひ原因を正しく理解しましょう。
① 労働時間が長く休みが少ない
美容師の労働環境は依然として厳しく、長時間労働と休日の少なさが大きな問題となっています。営業時間に加えて、練習や研修、清掃などの時間も必要なため、実質的な労働時間はさらに長くなります。
また新人美容師の場合、技術習得のための自主練習時間も必要になるため、プライベートの時間を確保することが困難です。
労働時間の長さは体力的な負担だけでなく、精神的なストレスも大きく、結果として離職につながる重要な要因となっています。このような労働環境では、特に若い世代の美容師が継続して働くことが困難になり、人手不足を加速させる原因となっています。
② 給与水準が低く生活が安定しにくい
厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、美容師の平均年収は約370万円前後とされており、全国平均（約458万円）と比べて低い水準にあります。また、賞与については年間10万円前後と低く、そもそも賞与が支給されない美容室も少なくありません。特に首都圏では生活費が高く、美容師の収入だけでは生活が厳しいケースも見受けられます。
美容師の給与水準の低さは、業界全体で長年指摘されている課題です。給与の低さは離職率の高さや、優秀な人材の業界離れの原因となり、結果として美容業界全体の人材不足を深刻化させています。
③ キャリアアップまでに時間がかかる
美容師の中には、キャリアアップの道筋が分かりづらく、成長実感を得にくいことでモチベーションが低下したり、将来に不安を感じる人も少なくありません。特に現代の若い美容師は、できるだけ早い昇進やスキルアップを求める傾向があり、従来の育成や評価システムと理想との間にギャップを感じるケースが増えています。
実際、美容師として働き出してから次のステージや役職に進むまでには一定の期間が必要となるのが一般的です。日々の業務の中で技術力を高めることや、担当できる施術や顧客の幅を広げることが重視されますが、昇進・昇格の基準やタイミングが曖昧な場合、明確なキャリアパスを描けず他業界に転職する方も多いのです。
④ 美容室の店舗数が多すぎる
美容室のサービス多様化と専門性、パーソナライズを求める風潮などにより美容室の店舗数は年々増加していますが、このような状態も、美容室の人手不足に拍車をかけていると見られます。
いまのお店で活躍していても、雇用条件や環境など魅力的な美容室があるとついそちらに流れてしまう美容師も少なくありません。特に、新規店舗の開店が相次ぐ都市部では美容師の奪い合いが激化しています。
厚生労働省によると、令和5年度（2024年3月末時点）で日本全国の美容室は27万4,070軒となっていますが、これは全国のコンビニ数5万6千店舗の大体5倍程多い店舗数です。休眠美容師を除く全国の美容師数が58万人程度であるということを考えると、各美容室で2人も美容師がいればよい方だということがわかります。こういった状況では、万年人手不足だという美容室が現れるのも仕方がないかもしれません。
美容師の人手不足が原因で起こる3つのデメリット
美容師の人手不足は、美容室経営に深刻な影響を与える重大な課題となっています。単に人員が足りないという表面的な問題にとどまらず、サービス品質の低下から経営基盤の悪化まで、様々な負の連鎖を引き起こす可能性があります。
顧客満足度の低下、既存スタッフの負担増加、売上機会の損失など、短期的な影響から長期的な経営リスクまで多岐にわたって影響が及びます。これらの問題を放置すると、美容室の持続的な成長が困難になり、最終的には廃業に追い込まれるケースも少なくありません。以下の3つのデメリットが代表的な問題として挙げられます。
① サービスの質が低下する
人手不足により、1人の美容師が担当する顧客数が増加し、一人ひとりのお客様に十分な時間をかけられなくなります。丁寧なカウンセリングや施術時間の確保が困難になり、結果としてサービス品質の低下につながります。
忙しさから接客対応が雑になったり、技術面での細かな配慮が行き届かなくなったりする可能性があるでしょう。また、新人美容師への指導時間も確保できず、技術レベルの向上が遅れる問題も発生します。
サービス品質の低下は顧客満足度の低下に直結し、長期的には店舗の評判や売上に悪影響を与えることになります。品質維持のためには、適切な人員配置と業務効率化が不可欠です。
② 残ったスタッフに負担が集中する
人手不足だと休みが取りづらくなったり、業務の負担が増えてしまいます。スタッフが少ない状況では、一人が体調不良で休んだだけで店舗運営に支障をきたす可能性があります。
美容師が不足すると業務負担が増し、1人で多くの業務をこなさなければならないです。施術業務に加えて、清掃、在庫管理、受付対応など多岐にわたる業務を少人数で回さなければならず、スタッフの疲労度が高まります。
過度な負担は既存スタッフの離職を招き、人手不足の悪循環を生み出します。適切な休暇取得や業務分担の実現により、スタッフのワークライフバランスを保つことが重要です。
③ 売上やリピート率の低下につながる
人手不足により予約受付の制限や待ち時間の増加が発生し、機会損失が生じます。お客様の希望する時間帯に予約が取れない状況が続くと、他店への流出リスクが高まります。
サービス品質の低下やスタッフの疲労により、お客様満足度が下がり、リピート率の低下につながるでしょう。特に美容業界では、お客様との信頼関係が重要であり、一度失った信頼を回復するには時間と労力が必要です。
売上の低下は経営の悪化を招き、さらなる人件費削減や労働条件の悪化を引き起こす可能性があります。人手不足の解消は、経営の安定化と成長のための重要な課題です。
美容師の人手不足に悩む美容室の特徴
人手不足に陥りやすい美容室には共通の特徴があり、これらの問題を早期に認識することが改善の第一歩となります。労働環境の整備が不十分な店舗では、長時間労働や休日取得の困難さから、スタッフの定着率が低く、慢性的な人材不足に陥りがちです。給与体系が不明確で、昇進の基準が曖昧な美容室では、将来への不安からスタッフのモチベーション維持が困難になります。
教育制度が整っていない店舗では、体系的な指導プログラムがなく、新人美容師が技術習得に時間がかかり、結果として戦力化が遅れる傾向があるのです。また、経営者とスタッフのコミュニケーションが不足している美容室では、定期的な面談や意見交換の機会がなく、スタッフの不満や要望が適切に解決されず、離職率が高くなる傾向があります。
福利厚生が整備されていない店舗では、社会保険の加入や有給休暇の取得が困難で、スタッフの生活の安定性が低く、長期的な勤務が困難になります。これらの問題を抱える美容室は、人材確保と定着の両面で困難に直面し、競争力の低下を招く可能性があるでしょう。
人手不足を解消するための5つの対策
美容師の人手不足解消には、従来の採用手法にとらわれない新しいアプローチが必要です。以下の5つの対策を実施することで、効果的な人材確保が可能になります。美容師の人手不足解消には、従来の採用手法にとらわれない新しいアプローチが必要です。
デジタル技術の活用、多様な働き方の提供、職場環境の改善など、包括的な改革を通じて魅力的な職場づくりを実現することが重要です。これらの施策は短期的な効果だけでなく、長期的な人材定着率向上にも寄与し、持続可能な経営基盤の構築につながります。以下の5つの対策を実施することで、効果的な人材確保が可能になります。
① SNSや動画での採用アプローチを強化する
現代の求職者、特に若い世代はSNSや動画プラットフォームを通じて情報収集を行います。InstagramやTikTokなどのSNSを活用して、美容室の雰囲気や働くスタッフの様子を発信することで、求職者の関心を引くことができます。
動画コンテンツでは、実際の施術風景や研修の様子、スタッフインタビューなどを通じて、職場の魅力を具体的に伝えることが可能です。また、美容師の技術向上の過程や成長ストーリーを紹介することで、キャリアパスの明確化にもつながります。
SNSでの情報発信は費用対効果が高く、小規模な美容室でも実施しやすい採用手法です。定期的な投稿とフォロワーとの積極的なコミュニケーションにより、美容室のブランディングと人材確保を同時に実現できます。
② 働き方の柔軟性（業務委託・時短勤務など）を導入する
業務委託の収入は、正社員として働く美容師の給料よりも高い水準であることが知られています。業務委託制度の導入により、技術力の高い美容師に対して魅力的な働き方を提供することができます。
時短勤務制度の導入により、子育て中の美容師や家庭との両立を重視する人材を確保することが可能です。フレックスタイム制度や週3日勤務など、多様な働き方を用意することで、幅広い人材にアプローチできます。
働き方の柔軟性は、現代の労働者が重視する要素の一つです。従来の正社員制度にとらわれず、個人の事情に応じた勤務形態を提供することで、人材の確保と定着を同時に実現できます。
③ 福利厚生・教育制度を充実させる
給料も賞与も少なく、福利厚生が少ないと不満に思う気持ちから離職する方も多いという現状があります。社会保険の完備や有給休暇の取得促進など、基本的な福利厚生の整備が重要です。
教育制度の充実により、新人美容師の技術習得を支援し、早期戦力化を図ることができます。外部研修への参加支援や資格取得費用の補助など、スキルアップを促進する制度の導入が効果的です。
福利厚生の充実は、直接的な給与増加が困難な場合でも、総合的な待遇改善を実現できる手法です。スタッフの生活の安定性向上により、長期的な勤務継続を促進できます。
④ママ美容師・ブランクあり人材の採用を検討する
出産や育児で一時的に現場を離れた美容師の復職支援は、即戦力確保の有効な手段です。時短勤務制度や託児所完備など、子育てと仕事の両立を支援する環境整備が重要でしょう。
ブランクがある美容師に対しては、技術の再習得支援や最新トレンドの情報提供など、スムーズな復職を支援する体制を整備することが必要です。経験豊富な美容師の知識と技術は、店舗にとって貴重な財産となります。
ママ美容師の採用は、多様な働き方の実現と人材確保を同時に実現できる効果的な施策です。女性の社会進出支援という社会的意義も大きく、企業イメージの向上にもつながります。
⑤ 採用コストの可視化と見直しを行う
採用活動にかかる費用を明確化し、費用対効果の高い採用チャネルを特定することが重要です。求人サイトへの掲載費用、人材紹介手数料、面接コストなど、各項目の詳細な分析が必要です。
採用コストの可視化により、予算の最適配分と無駄な支出の削減が可能になります。また、採用成功率の分析により、効果的な採用手法を特定し、リソースの集中投下が実現できます。
定期的な採用コスト見直しにより、市場環境の変化に応じた柔軟な採用戦略の調整が可能です。限られた予算内で最大の効果を得るため、継続的な改善活動が重要です。
美容師の人手不足を解消に注目したい今後の取り組み
美容業界の人手不足解消には、従来の手法にとらわれない新しい取り組みが必要です。これまでの一般的な採用活動や労働環境改善だけでは限界があり、業界全体の構造的変革が求められています。
少子高齢化の進行と労働人口の減少が加速する中、美容室経営者は将来を見据えた戦略的な変革に取り組む必要があります。テクノロジーの活用による業務効率化、多様な人材の積極的な受け入れ、地域コミュニティとの連携強化など、これまでの美容業界の常識を覆すような革新的なアプローチが重要となります。
これらの取り組みは単なる人手不足対策にとどまらず、美容業界全体の持続可能な発展と競争力向上を実現する基盤となるでしょう。以下の3つの取り組みが今後の重要な課題となります。
① 「育成前提」の採用を行う
完全な即戦力を求める採用から、ポテンシャルを重視した育成前提の採用へと転換することが重要です。未経験者や他業界からの転職者を積極的に受け入れ、店舗独自の教育プログラムで育成する体制を整備します。
育成前提の採用では、個人の成長意欲や学習能力を重視した選考基準の設定が必要です。また、段階的な技術習得プログラムと、メンター制度による個別指導体制の構築が効果的です。
育成投資は短期的にはコストがかかりますが、長期的には店舗に定着する人材の確保につながります。独自の教育システムにより、店舗の理念や技術を深く理解した人材を育成できます。
② デジタル化で業務効率を上げる
予約管理システムの導入により、受付業務の効率化と顧客管理の向上が実現できます。POSシステムの活用により、売上分析や在庫管理の自動化が可能となり、事務作業の時間短縮につながるのです。
顧客管理システムの導入により、過去の施術履歴や顧客の好みを記録・共有することで、サービス品質の向上と業務効率化を同時に実現できます。また、オンライン予約システムの導入により、24時間予約受付が可能となります。
デジタル化による業務効率化は、限られた人員でも高品質なサービス提供を可能になるのです。技術の活用により、美容師がより付加価値の高い業務に集中できる環境を整備できます。
③ 地域密着型の経営へシフトする
地域コミュニティとの連携強化により、安定した顧客基盤の構築が可能です。地域イベントへの参加や地元住民向けのサービス提供により、地域に根ざした美容室として認知度を高めることができます。
地域密着型経営では、地元住民のニーズに特化したサービス展開が重要です。高齢者向けサービスや子育て世代向けのサービスなど、地域特性に応じたメニュー開発が効果的です。
地域密着型の経営は、全国チェーンとの差別化を図り、独自の競争力を構築できます。地域住民との信頼関係構築により、安定した経営基盤の確立が可能となります。
美容師の人手不足の原因と対策についてよくあるFAQ
美容業界では日々変化する市場環境の中で、人材確保や定着に関する課題が複雑化しており、多くの関係者が様々な疑問を抱えています。離職率の高さや待遇面の問題、将来性への不安など、現場で働く美容師から経営者まで共通する悩みが数多く存在します。
また、これから美容師を目指す方にとっては、業界の実情や将来性について正確な情報を得ることが重要な判断材料となるのです。美容業界で働く方、これから美容師を目指す方、サロン経営者の方に向けて、最新のデータと実践的な知見に基づいた現在の業界状況と解決策をまとめました。
ここでは特に頻繁に寄せられる質問を厳選し、具体的で実用性の高い回答を提供いたします。
美容師の人手不足は今後さらに深刻化しますか？
美容師の人手不足は今後も継続すると予測されます。少子高齢化の進行により労働人口が減少する一方で、美容室の数は高水準を維持しているため、人材獲得競争は更に激化すると考えられます。
ただし、働き方改革の推進や待遇改善により、業界の魅力向上が図られれば、人手不足の緩和も可能です。デジタル技術の活用による業務効率化も、人手不足解消の一助となります。
経営者は早期に対策を講じることで、将来の人材確保に向けた競争優位を築くことが重要です。
美容師の離職率が高い理由は何ですか？
美容師の離職率が高い原因として、給料が安い、長時間労働、休日が少ない、人間関係のストレス、キャリアアップに時間がかかることが挙げられます。
特に新人美容師の場合、技術習得に時間がかかり、お客様を担当できるまでの期間が長いことが、モチベーション低下の要因でしょう。また、体力的な負担も大きく、長期的な勤務継続が困難な場合があります。
離職率はここ5年で減少傾向にあり、2023年には過去最も低い46.5%に改善しており、業界全体の改善努力が成果を上げています。
人手不足を解消するために今すぐできることは何ですか？
まずは既存スタッフの定着率向上に注力することが重要です。労働環境の改善、適切な休暇取得の促進、コミュニケーションの活性化など、すぐに実施できる施策があります。
採用活動では、SNSを活用した情報発信や、多様な働き方の提供により、求職者の関心を引くことが可能です。また、業務委託制度の導入により、即戦力の確保も実現できます。
福利厚生の充実や教育制度の整備により、スタッフの満足度向上と長期的な人材確保を同時に実現できます。
美容師不足の解消にデジタル化はどのように役立ちますか？
デジタル化により、予約管理、顧客管理、売上分析などの業務効率化が実現できるのです。これにより、限られた人員でも高品質なサービス提供が可能となり、人手不足の影響を軽減できます。
オンライン予約システムの導入により、24時間受付が可能となり、機会損失の防止と業務効率化を同時に実現できるのです。また、顧客データの分析により、より効果的なサービス提供が可能となります。
デジタル技術の活用により、美容師がより付加価値の高い業務に集中できる環境が整備され、結果として人手不足の解消に寄与します。
美容師の人手不足の原因を理解し、時代に合った対策を
美容師の人手不足は、労働環境や給与水準、キャリアアップの難しさなど複数の原因が絡んでいます。そのため、人手不足解消には、SNS活用や柔軟な働き方、福利厚生の充実、デジタル化による効率化など、多角的な取り組みが重要となります。
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＜参考文献＞
・厚生労働省：職業情報提供サイトjob tag
・理美容ニュース：令和5年度新規登録者は理容師1515人、美容師1万8329人
・日本理容美容教育センターの調査
・厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」
・厚生労働省：令和５年度衛生行政報告例の概況
